公認会計士になるためには、公認会計士試験に合格しなくてはいけません。そのためにほとんどの人が予備校に通います。このコラムでは、実際に公認会計士試験に合格するまでにどの程度の費用がかかるのかまとめました。また、費用を抑えて試験合格を目指す方法についてもご紹介します。
「働きながら2年で受かる 公認会計士最短合格の勉強法」書籍プレゼント
- 公認会計士の試験概要
- 合格している人の特徴
- 勉強方法や時間術
- 直前期の対策について
〇公認会計士の試験概要 〇合格している人の特徴 〇勉強方法や時間術 〇直前期の対策について
といった内容を掲載した書籍を無料でプレゼント中！お気軽にお問い合わせください。
公認会計士になるために必要な費用
公認会計士になるためには、公認会計士試験に合格し、公認会計士として登録することが必要です。予備校の受講費と試験手数料、登録費用に分けてどの程度の費用がかかるのか、ご説明します。
予備校の受講費
公認会計士になるために必要な費用の中でも、最も大きい割合を占めるのが予備校の受講費です。大手スクールで33～86万円程度かかります。
公認会計士は難関資格です。予備校に通わずに独学で合格するのは簡単とはいえません。受講期間が長ければ長いほど費用はかさむため、自分に合う予備校を見つけ、短期間での合格を目指すことが大切です。
公認会計士試験の手数料
短答式と論文式の受験手数料として、合わせて19,500円かかります。また、短答式に合格し、論文式だけを再受験する場合も同額の19,500円かかります。
短答式・論文式の両方に合格し、2年間の実務経験を積むと公認会計士として登録できます。また、実務経験を積まない場合でも、3年間の実務補習を終えてから修了考査を受験し、合格すると公認会計士として登録できます。なお、修了考査の受験手数料は28,000円です。大手監査法人に所属している場合は、修了考査関連の費用は法人負担になるケースが多いです。
また、クレアールではコースによって受験料をクレアールで負担しています。お祝い金制度もあるので、受講料を抑えたい方はぜひご検討ください。
講座金額がお得なコースを知りたい方はこちら
公認会計士の登録費用
論文式に合格すると日本公認会計士協会の準会員となります。準会員として日本公認会計士協会に入会する場合は、入会費（10,000円）と年会費（地域ごとに異なる）が発生する点に注意しましょう。
2年間の実務経験、もしくは実務補修と修了考査を終えて公認会計士として登録すると、正会員になります。正会員として入会するときは、登録免許税や正会員の入会金、施設負担金などが必要です。また、年会費も継続して支払うことになります。なお、登録免許税は60,000円、入会金は40,000円、施設負担金は50,000円で計150,000円かかります。大手監査法人に所属している場合は、入会に係る経費はすべて法人負担のケースが多いです。
公認会計士になるまでの費用を安くすることはできるか
勤務先によっては公認会計士の登録費用を会社が負担してくれることもありますが、公認会計士の登録費用自体は安くすることはできません。しかし、予備校の費用や受験費用は安くすることが可能です。いくつかの方法を紹介します。
低価格の予備校を選ぶ
公認会計士の予備校の費用は、教材の量、有名講師の講座があるかどうか、校舎の数などによって大きく違いがあります。必ずしも受講料の高い予備校がよい結果につながるとは限らないため、自分に合うかどうかで選ぶようにしましょう。
自分に合っている予備校かどうかは、講座の内容やコースのレパートリー、立地、費用などで判断できます。通信に特化した予備校などは、講座の質を保ちつつリーズナブルな傾向にあります。コストパフォーマンスに注目する方は、ぜひ検討してみましょう。
少ない受験回数での合格を目指す
受験回数が増えれば増えるほど受験料はかかります。また、合格までの期間が長引くため、予備校の費用も高額になります。短い期間で合格するためにも、現時点のレベルと講座内容がつり合っているか確認してから申し込みましょう。
予備校によっては、短答式にストレート合格すると論文式対策講座の受講料が安くなるところもあります。短期間合格講座は受講料がリーズナブルなことも多いですが、一度で受からなければ受講料も受験費もかさむので、学習のペースに合わせて予備校やコースを選ぶことも大切です。
公認会計士資格の費用対効果は？
公認会計士は国家資格の中でも難関資格の1つです。独学が難しく、取得するまでには予備校の費用や受験費用などがかさみます。実際のところ、お金をかけてまで取得する価値のある資格なのか、公認会計士資格の費用対効果について見ていきましょう。
公認会計士の年収
公認会計士の年収の全国平均は658.6万円※（44.9歳）です。ただし、年収のばらつきが大きく、大手監査法人では平均年収が1,000万円前後、独立・開業している公認会計士は年収が数千万円の方もいます。
独立・開業して働く場合は、定年退職がありません。健康に問題がなければ高齢まで働くことができ、長きに渡り活躍できます。勤務年数が増えれば、生涯年収を増やすことにもつながります。
（※出典：令和3年賃金構造基本統計調査）
資格の費用対効果
公認会計士試験は、医師、弁護士に続く難関資格といわれています。公認会計士になるためには予備校や受験費、登録費を合わせると100～200万円程度の費用がかかりますが、医師、弁護士になるまでの費用と比較すると低額です。
また、公認会計士は社会的なニーズが高く、さまざまな活躍の場があるのも特徴です。例えば、監査業務、コンサルティング、経理財務、株式公開業務などでも公認会計士が求められています。これらから総合的に判断すると、公認会計士資格の費用対効果は高いといえるでしょう。
費用計画を立ててから公認会計士資格の取得を目指そう
公認会計士は難関資格です。独学が難しく、合格者のほとんどは試験対策用の予備校に通っています。とはいえ予備校にさえ通えば合格できるのではありません。自分に合うかどうか、無理なく払える受講費かどうか調べてから、予備校を選ぶようにしましょう。
コストパフォーマンスのよい予備校で最短合格を目指すことも、費用を抑えるポイントです。クレアールは通信講座に特化しており、受講料は他校に比べて安価で入学金は不要です。また、コースによっては公認会計士試験の受験料を負担する制度や、合格お祝い金や未受講分の受講料返金などのキャンペーンも実施しているので、コストパフォーマンスに注目する方はぜひご検討ください。
監修：公認会計士 森 大地
大学在学中に公認会計士の勉強をはじめ、公認会計士論文式試験に一発合格。現在は、クレアールの公式YouTubeチャンネル「公認会計士対策ワンポイントアドバイス」にて、監査法人での仕事や試験対策の学習法などを紹介している。
無料オンラインセミナー配信中！
クレアールで働きながら会計士試験に合格した方に登壇していただいたオンラインセミナーを無料で公開中！
セミナー視聴後は公認会計士講座で使えるクーポンもプレゼント！お気軽にお申し込みください！
