忙しくても合格できる学習法
非常識合格法は、「満点」を目指すのではなく、「合格点」を確実にクリアするクレアール独自の学習法です。宅建試験に合格するためには、満点（50点）を取る必要はありません。宅建試験の合格ラインは、例年50点中31～37点の範囲で推移しており、例えば、令和２年度の合格点は35点でした。過去のデータを踏まえると、約７割強の37点以上が取れれば合格できるのです。そこでクレアールでは、50点満点を取る勉強ではなく、最低でも合格できる得点ができるよう無駄を徹底的に省き、出題可能性の低い分野の指導をすることはありません。合格に必要な範囲を絞り込んで効果的に学習し、働きながら、育児しながらの学習でも、一発合格を可能にしました。
得点源となる「宅建業法」に重点を置く
忙しい中でも一発合格を勝ち取るためには、学習の範囲と残された学習時間を逆算しながら、何をすべきかを考えて計画を立てる必要があります。計画なしにただ漫然と学習をしても効果は上がりません。まずやるべきことは、科目ごとの特徴を捉えることです。攻める科目と抑える科目をきちんと把握していないと、効率の悪い勉強をすることになります。どの科目で何点得点するか、その戦略を立てる必要があります。
宅建士試験の出題は「宅建業法」「権利関係」「法令上の制限」「税金・その他」と4つの分野に分かれていますが、実は出題数や難易度にはバラつきがあります。クレアールでは出題数が多く、時間を掛ければそれだけ点数を伸ばすことが可能な「宅建業法」から学習を始めます。「宅建業法」は学習の基本になり、知識を問われる科目ですから、学習意欲の高い学習初期に取り組むことで、さらに大きな効果が得られます。
科目別戦略「宅建業法」は満点を目指す
宅地建物取引業法（宅建業法） 【20問出題】
20問出題され、最大の出題数をもつ分野です。内容的には、制度（免許制度や取引士制度など）に関する出題と業者の業務規制に関する出題にわかれます。出題される論点は、ほぼ決まっており、また条文数も少ないことから、この分野を得意とし得点源にしている受験者が少なくありません。そのため、この分野は得点を稼ぐ科目と位置づけ満点を取る事も可能です。この分野の攻略方法は、似た制度が多いので、比較対照表などでその違いや特徴を押えていくと良いでしょう。
科目別戦略「権利関係」は重要事項に的を絞る
権利関係 【14問出題】
「権利関係」は、民法10問、建物の区分所有等に関する法律1問、借地借家法2問、不動産登記法1問が内訳となります。民法については範囲も広く頻出分野に絞って効率よく学習することが特に必要な科目です。事例問題や判例を問う問題も多く出題されることから、一番難解な科目と言えるかもしれません。そのため、この科目は満点を狙わず、講義で取り扱った重要事項に的を絞って取り組むのが賢明でしょう。
科目別戦略「法令上の制限」は満点を目指す
法令上の制限 【8問出題】
「法令上の制限」は、都市計画法2問、建築基準法2問、国土利用計画法、土地区画整理法、農地法、宅地造成等規制法、その他法令から4問の出題となっております。法令上の制限分野を攻略するには、法律制定の目的（制度主旨）を常に念頭において学習することがポイントです。この科目は比較的得点源にしやすいため、思い切って満点を目指しましょう。
科目別戦略「税・その他」は重要事項に的を絞る
税・その他 【8問出題】
「税・その他」の内訳は下記のようになっています。
■ 税 （2問）
不動産に関する税金の問題から出題されます。
■ 価格の評定 （1問）
地価公示法と鑑定評価が交互に出題されます。
■ 土地・建物 （2問）
各1問出題されます。土地については宅地としてふさわしい土地の要件が問われ、建物については、構造と材料に関する問題が中心となります。過去問を回すことで学習範囲をある程度絞ることが効率的です。
■ 需給・実務 （3問）
住宅金融支援機構法、不動産表示公正競争規約、統計より各1問です。過去問を丁寧に見直し、ぜひ得点できるようにしたい分野です。統計は、地価公示や住宅着工統計を中心に最新の方法から出題されます。春以降の法改正講座や公開模試などで資料を確認しておけば得点しやすい科目です。
