ゴールデンウイーク期間中の営業時間について

ゴールデンウイーク期間中の営業時間について

誠に勝手ながら、クレアールは4/28(日)~5/6(月・祝)の期間中、営業時間を日曜日・祝日の営業時間とさせていただきます。 4/28(日)~5/6(月・祝)期間中の営業時間は10:00~19:00までとなっております。 ご不便をお掛けいたしますが、何卒、よろしくお願いいたします。 お問い合わせ電話番号:0120-59...

2019年合格目標 超直前対策

2019年合格目標 超直前対策

  2019年合格目標直前パック 基本事項のチェック後に多くの総合答練・模試を受けたい方へ 送付教材 ●基本事項総チェックレジュメ ●実力診断模擬試験 問題・解説(択一式70問/記述式2問) ●実力完成総合答練 問題・解説(択一式280問/記述式16問) ●公開模擬試験 問題・解説(択一式70問/記述式2問)...

講座や試験・資格についてのよくある質問

講座や試験・資格についてのよくある質問

クレアールの司法書士講座や司法書士の仕事や試験についてのよくあるご質問のページです。みなさまから寄せられる質問とその回答をご紹介します。

司法書士試験合格体験記冊子プレゼント応募フォーム

司法書士試験合格体験記冊子プレゼント応募フォーム

  平成30年度司法書士合格体験記冊子完成。ご希望の方にプレゼント。 クレアールの通信講座を受講して2018年に見事合格された方たちの合格体験記が冊子になりました。一発合格された方や、働きながらあるいは育児をしながらなど、全て通信講座で合格された方々の貴重な体験や学習法などが満載です。またクレアールの講義や教...

平成30年度司法書士試験の最終結果が発表されました

平成30年度司法書士試験の最終結果が発表されました

法務省より「平成30年度司法書士試験の最終結果」が発表されました。 法務省HP  「平成30年度司法書士試験の最終結果について」 及び 「平成30年度司法書士試験最終合格者受験番号」

【試験情報】平成30年度司法書士試験筆記試験の結果等について

【試験情報】平成30年度司法書士試験筆記試験の結果等について

法務省より「平成30年度司法書士試験筆記試験合格者受験番号」及び 「平成30年度司法書士試験筆記試験の結果等について」が公表されました。 合格点は280点満点中212.5点以上となっており、午前の部78点、午後の部72点、記述式37.0点が 各基準点となっております。 法務省HP  「平成30年度司法書士試験筆記試験合...

平成30年度司法書士試験筆記試験(多肢択一式問題)の正解及び基準点等について

平成30年度司法書士試験筆記試験(多肢択一式問題)の正解及び基準点等について

平成30年度司法書士試験筆記試験(多肢択一式問題)の正解及び基準点等について 法務省HPにて平成30年度司法書士試験の多肢択一式の基準点、正解が発表されています。 法務省HP http://www.moj.go.jp/content/001266145.pdf(基準点) 法務省HP http://www.moj.go....

お得な割引制度

お得な割引制度

リーズナブルな受講料で定評のあるクレアールには、さらにお得な割引制度があります。資格は欲しいけど受講料が高いから無理と諦めていた方も、クレアールなら大丈夫です。

受験経験者対象 2019年司法書士試験合格の学習法と攻略法セミナー動画および書き起こし

受験経験者対象 2019年司法書士試験合格の学習法と攻略法セミナー動画および書き起こし

受験経験者の方を対象に、2019年度司法書士試験合格に向けて、これから何をしたらいいのか、どういったことに気をつけて学習を再開していったらいいのか、その学習法と攻略法をお話します。担当はクレアール専任講師の古川豪一講師です。

【試験情報】平成30年度司法書士試験受験案内について

【試験情報】平成30年度司法書士試験受験案内について

法務省より「平成30年度司法書士試験受験案内」が公表されました。 詳細は法務省ホームページでご確認下さい。 法務省HPへ 「平成30年度司法書士試験受験案内」  

「民法債権法の改正について」(動画および書き起こし)

「民法債権法の改正について」(動画および書き起こし)

司法書士試験に「改正民法」が与える影響とは、いつから改正民法として出題されるのか、学習スタートを検討中の方は「改正民法」から学習した方が良いのか、などクレアール司法書士講座専任講師の清水先生が改正点のポイントも簡単に説明しながら解説しています。

改正民法の施行日が決まりました。

改正民法の施行日が決まりました。

法務省より改正民法に関する情報が発表されました。 改正民法は2020年4月1日と決定いたしました。 改正民法対応講座はこちら

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