試験ガイド

総合旅行管理者
＆国内旅行管理者
ダブル受験が絶対有利！

クレアールの総合管理者通学・通信講座は、Ｗ受験に完全対応しています。

「総合」を目指す方は「国内」も受験すべき

「総合」試験を目指す方は、ぜひ「国内」試験も受験することをお勧めします。なぜなら、「総合」と「国内」の試験範囲は重複する部分が多く、ダブル受験は比較的簡単にできるからです。また、「総合」「国内」の共通する出題範囲は「総合」の方が「国内」より少し難易度が高いため、「総合」対策用の学習で「国内」の受験は十分にカバーできます。

全科目受験者を大きく上回る科目免除者の合格率

「総合」試験における「国内」取得者の合格率は平成18年度の場合42.8％となっており、全科目受験者の合格率20.6％を大きく上回っています。したがって、「総合」受験者はダブル受験をした際、万が一「総合」試験が残念な結果になっても「国内」が合格していれば、翌年の「総合」合格への道が大きく広がります。
「国内」取得者は「総合」受験の際、2科目免除でとても有利に「国内」取得者は、「総合」試験の出題4科目のうち、旅行業法令と国内旅行実務の2科目について、受験を免除される特典があります。したがって、「国内」取得者は「総合」試験の際、残りの約款と海外旅行実務の2科目のみを受験すればよいわけです。問題量で全科目受験の約6割に減少するため、だいぶ負担が軽くなります。

「総合」と「国内」は3科目共通で試験範囲は大半が同じ

「国内」試験は、「総合」試験の4科目中旅行業法令､約款､国内旅行実務の3科目から出題。海外旅行実務以外は全て共通の科目です。その内、旅行業法令の出題分野はほぼ同じで、約款と国内旅行実務については、それぞれ固有の出題分野があります。しかし、固有の分野は若干ですので、補足学習すればダブル受験の対策は大丈夫です。

試験ガイド

旅行管理者は、旅行の企画やセールス、添乗までをトータルコーディネートするのが仕事です。国内および海外旅行を取り扱うことができる「総合旅行管理者」と、国内旅行のみを取り扱う「国内旅行管理者」の2種類の資格があり、試験科目に共通のものが多いので、2つの試験を同時合格することも可能です。

【科目合格制度】

平成18年度試験より、新たに「科目合格制度」が導入されました。この制度は、試験自体には不合格となっても、一部の科目で基準点を満たせば、翌年度の試験に限ってその科目の受験を免除するというものです。

総合試験では、「国内旅行実務」「海外旅行実務」、国内試験では「国内旅行実務」が免除の対象です（「法令」「約款」の2科目は対象外です）。この制度により、一度の試験で不合格となっても諦めることはなく、更に合格の可能性が高まりました。

総合旅行業務取扱管理者

【受験資格】	受験資格の制限は特にありません。
【願書受付】	例年8月上旬の約1週間（土曜、日曜を除く）
【本試験日時】	例年10月第2月曜（体育の日）試験時間／10：30-11：50 13：00-15：00
【合格発表】	例年11月下旬合格者には「合格証」を送付し、不合格者にはハガキで通知。
【受験料】	6,500円（全科目・科目免除とも同額）
【試験地】	札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、広島、福岡、那覇
【試験形式】	マークシート方式
【試験科目】	「旅行業法及びこれに基づく命令」※ 「旅行業約款、運送約款及び宿泊約款」「国内旅行実務」※ 「海外旅行実務」 ※2科目受験の免除科目
【合格率】
【合格ライン】	2006年合格者：各受験科目（旅行業法令、約款、国内旅行実務、海外旅行実務）に対し、満点の60％以上を得点した者 ※(社)日本旅行業協会より本試験の配点及び合格点等が公表されています。
【問い合わせ】	(社)日本旅行業協会　研修・試験部 TEL 03-3592-1277（平日のみ） http://www.jata-net.or.jp/

国内旅行業務取扱管理者

【受験資格】	受験資格の制限は特にありません。
【願書受付】	例年7月下旬の約1週間（土曜、日曜を除く）
【本試験日時】	例年9月第1日曜または第2日曜試験時間／13：30-15：30（下記科目のすべて）
【合格発表】	例年10月下旬受験者全員に合否の結果を文書で通知。
【受験料】	5,800円
【試験地】	札幌、仙台、東京、名古屋、京都、岡山、太宰府、宜野湾
【試験形式】	マークシート方式
【試験科目】	「旅行業法及びこれに基づく命令」「旅行業約款、運送約款及び宿泊約款」「国内旅行実務」
【合格率】
【合格ライン】	2006年合格者：各受験科目（旅行業法令、約款、国内旅行実務）に対し、満点の60％以上を得点した者 ※(社)全国旅行業協会より本試験の配点及び合格点等が公表されています。
【問い合わせ】	(社)全国旅行業協会　試験係 TEL 03-5401-3666（平日のみ） http://www.anta.or.jp/

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